本日は家計の安全性を測ってみましょう。
安全性って何だろうと思うかもしれませんが、端的に言いますと「会社をクビになった場合どれだけの期間耐えられるか」ということです。
家計の安全性が高ければ、将来への不安は減るでしょうし、多少のリスクは取れるようになります。最低限の安全性は確保すべきです。
安全性を測る
早速ですが、安全性を測ってみましょう。計算式はこちらです。
「流動性の高い金融商品」
現金、預金、上場企業の株式などが該当します。すぐに手許に現金として置けるものとなります。
「基本生活費」
臨時支出および過剰な支出を除いた生活費です。毎月最低限かかってくる生活費と理解していただければ大丈夫です。
例えばですが、預金が100万円ある方で、基本生活費が月20万円の場合、家計の安全性は5と計算されます。
この5とは、「5か月」は収入なしでも生活できるということを意味します。
この家計の安全性ですが、最低でも6～12は欲しいです。つまり、半年～1年は収入なしでも生活できるようにしておくべきです。
それ以下の人はリスクが高いため、早急に改善した方がよいでしょう。
逆に、60など高すぎる場合も良くはないと思います。50代以降で引退まで遠くない方は現金を多く持っていてもいいですが、若い方であれば、少し投資に回してみるといいと思います。
安全性を高めるには
安全性を高めるには当然ながらこの2つしかありません。
- 預金などの金融商品を増やす
- 基本生活費を落とす
順番としては、まず基本生活費を落とすことになります。
基本生活費が落ちれば、貯金に回るお金が増えるため、分子が増え、分母が減ることになり、計算結果が増えることになります。
既にギリギリで生活していると思われる方もいると思いますが、見る人が見れば無駄は結構あるものです。
一度、家計の見直しをしてみることをおすすめします。
ご自身ではどうしようもない場合ですが、ココナラで家計相談を受けておりますので、ご活用ください。
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今回は以上です。