教育費を貯めるには
今回は教育費について考えてみます。
FP（ファイナンシャルプランナー）の本を開くと、人生の三大支出は「住居費」、「老後の生活費」、そして「教育費」と記載されています。
教育費に頭を悩まされる方も多いと思いますので、解説します。
この記事の結論
- しっかり貯めておきたいのは「大学の学費」
- 「大学の学費」の一部を学資保険で貯めよう
- 保険料は早めに払うと得だが、実はそこまで変わらない
しっかり貯めておきたいのは「大学の学費」
子供の教育費は少なくとも1,000万かかると一般的に言われています。
（私個人的にはお金をかけすぎる必要はないと思っているのですが、それは別の機会にお伝えすることとします。）
中でも「大学の学費」が一番大きくなってきます。ここは早いうちからしっかりと貯めておきたいところでしょう。こちらも、老後資金と同様、早目の着手が基本です。
「大学の学費」の一部（まずは３００万）を学資保険で貯めよう
私自身も使っている方法は、資金の一部を学資保険で準備する方法です。
学資保険ですべて用意するのは非効率ですし固定費が大きく増えるのでおすすめしません。
ネットで調べると、ソニー生命がお得度が高かったため、こちらをサンプルに解説します。保険料は契約者の年齢によって異なりますので、契約をご検討の際は必ず公式HPをご確認ください。
（前提）
- 契約者の年齢30歳
- 子供0歳
- 受取額300万円（18歳から5年にわたり60万円ずつ受取）
- 保険者の年収は500万ほどを想定
＜ケース①＞10年で保険料を支払う場合
- 月々の保険料：23,310円
- 支払保険料総額：2,797,200円
- 受取保険料との差額：202,800円
- 返戻率：107.2％
＜ケース②＞18年で保険料を支払う場合
- 月々の保険料：13,374円
- 支払保険料総額：2,888,784円
- 受取保険料との差額：111,216円
- 返戻率：103.8％
これを見ると、やはり短期（このケースだと10年）で支払う方が返戻率が高くお得なようです。家計に比較的余裕がある人は月23,310円の支払いにも耐えられると思いますので、短期払いで契約するとよいでしょう。
保険料は早めに払うと得だが、実はそこまで変わらない
先ほどのシミュレーションですが、これは公式HPでシミュレーションした結果をそのまま記載しているものとなります。
実は、シミュレーションには反映されていないのですが、生命保険料を支払うと税金を節約できるため、この節税効果も踏まえて計算するとより正確かと思います。
（前提）
- 契約者の年齢30歳
- 子供0歳
- 受取額300万円（18歳から5年にわたり60万円ずつ受取）
- 保険者の年収は500万ほどを想定
- 一般の生命保険には入っていない
＜ケース①'＞10年で保険料を支払う場合
- 月々の保険料：23,310円
- 支払保険料総額：2,797,200円
- 受取保険料との差額：202,800円
- 節税効果：68,000円×10％（※）×10年＝68,000円
- 返戻率：109.7％
（※）税率は人によって多少異なってきます。
＜ケース②'＞18年で保険料を支払う場合
- 月々の保険料：13,374円
- 支払保険料総額：2,888,784円
- 受取保険料との差額：111,216円
- 節税効果：68,000円×10％（※）×18年＝122,400円
- 返戻率：108.1％
（※）税率は人によって多少異なってきます。
節税効果を踏まえると、そこまで変わらないのがわかったかと思います。
家計の余裕度に応じて、選択してもらえればと思います。
今回は以上です。